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日本は危険な国?支那で日本の「右翼」に非難殺到・朝日新聞絶賛の池袋にある支那人の食品店「陽光城」が道路交通法違反・違法な商売をやめさせようとした日本人有志について支那でアンケート調査
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【支那のアンケート】日本は危険な国



【中国のアンケ】日本は危険な国?日本の右翼に非難殺到
9月29日18時42分配信 サーチナ

2009年9月28日付環球網に、日本東京で30名の日本人右翼団体が、在日中国人の店舗で反中運動を行ったと伝えた。

 警察は暴力行為、破壊行為はなかったとして逮捕等法的措置をとらなかったことから、中国国内では物議を呼んでいる。

 中国の国営テレビ、中央電視台(中国中央テレビ、CCTV)のCCTV網でも「今回の右翼による」反中運動をどう思うか?とのタイトルでインターネットアンケートが実施されている。

 09年9月29日、現地時間11:30現在投票数は58票。始まったばかりのためまた投票数は少ないが、結果には開きが出ている。

 「中国では外国人をとても手厚くもてなすのに、我々は諸外国で酷い扱いをうけている」36.1%、「負傷者がなくても安全を守るべきであり、日本の警察に強烈に抗議する」32.7%、「日本は全体的に見れば反中国家であり、友好関係は表面的なものに過ぎない」27.5%と批判意見が相次いだ。「日本の警察の行動は正しい」はわずか3.4%であった。

 寄せられた意見には「日本の右翼は中国に対して一度も紳士的であったことがなく、今後も改善されることはないだろう」、「日本の首相はアジア協力を夢見ているようだが、この状況では話にならない。外国人の身の安全も保障しない国とは友好関係を築けない」など過激な意見が目立った。
―――――



>2009年9月28日付環球網に、日本東京で30名の日本人右翼団体が、在日中国人の店舗で反中運動を行ったと伝えた。

これは、どうやら9月26日(土)に池袋であった出来事について述べているようだ。

先日このブログで紹介したとおり、9月26日(土)私は、池袋西口交番前で行われた【シナ人よ 選挙権行使は自国の独裁人民共和国に要求しろ!】<在日シナ人団体が「中国人(シナ人)参政権支援協会」を設立>「大和魂でシナ人の外国人参政権要求を粉砕せよ!」と称した抗議行動に行って来た。

13:00に始まった街頭演説集会が14:00頃に終わると、私はすぐに池袋駅に入り帰宅したのだが、一部の有志が街宣集会後に池袋にある支那人店舗の違法行為に対する糾弾活動を行ったようだ。その様子は次の動画の通り。

■動画池袋北口周辺での清掃作業

先日朝日新聞が紙面で大絶賛していたことで有名な池袋北口の食品店「陽光城」は、24時間・年中無休で路上のマンホールの上に冷凍庫や商品を放置していた。

これは明らかな道交法違反であるが、それを黙認放置する地元警察と同店との癒着を当会 と有志で糾弾!


上の動画を見て思い出したのが、数年前に放送された次の報道番組の動画だ。↓
■関連動画中国人不法朝市報道
大阪で大量の支那人が朝市を開いているが、届け出もせずに歩道の上などで違法な商売をしている。それなのに警察は殆ど取り締まらないので無法地帯と化している。このようにならないためにも、今回池袋で有志が支那人店舗の違法行為をやめさせようとした行為は正しかった。


>警察は暴力行為、破壊行為はなかったとして逮捕等法的措置をとらなかったことから、中国国内では物議を呼んでいる。

最初の動画を見れば明白だが、西村修平氏をはじめとする有志は暴力行為も破壊行為も一切行っていない。したがって逮捕なんて有り得ない。サーチナは誇大妄想記事を書くな!それどころか違法行為を行っていたのは支那人の「陽光グループ」の方だ。



>「中国では外国人をとても手厚くもてなすのに、我々は諸外国で酷い扱いをうけている」

おいおい、ふざけんな!2005年、支那人どもは支那各地で何も悪いことをしていない日本料理店や日本領事館を襲撃し破壊した。

■動画上海反日デモ2(Anti-Japan Protest2)

暴徒化した支那人集団に襲われる日本レストラン




繰り返すが、「主権回復を目指す会」などが9月26日(土)に池袋で行った支那の「陽光グループ」への抗議行動では暴力行為や破壊活動はなかった。違法行為を行っていたのは「陽光グループ」の側だが、日本の警察はなぜか「陽光グループ」を摘発せずに守っていた。

一方、数年前に支那では、何の罪もない日本料理店や日本領事館などが支那人の暴徒集団に襲撃、破壊されたが、支那の警察は見て見ぬふりをしていた。

これが真実だ。



「支那人の違法行為を警察は取り締まれ!池袋で違法行為をしているのは日本人有志ではなく支那人だ!」
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ノーベル賞韓日戦は試合にならず・十月は残酷な月・韓国人研究者のレベルは極めて低く、台湾やインドなどより遥かに劣る・原因は韓国人の頭脳が先天的に劣悪であること・日本人と朝鮮人は別人種・モウアキラメロン



上:キム・ヨンテ亜洲大学校自然科学部教授
下:国家別HCR(論文が最も引用された研究者)分布

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十月は残酷な月

http://www.kgnews.co.kr/news/articleView.html?idxno=212190

十月は残酷な月~ノーベル賞韓日戦は試合にならず
京畿新聞(韓国語) [名士コラム]

「四月は最も残酷な月/死んだ土地からライラックを生み出し/記憶と欲望を混ぜ合わせ/春の雨で鈍い根を目覚めさる。」米国系英国詩人T.S.エリオットは荒れ地という題名の長文の詩でこのように書いた。科学を専攻する筆者としては四月ではなく、十月が韓国人にとって最も残忍な月だと言いたい。

毎年10月になれば間違いなく遠いスウェーデンからノーベル賞受賞者発表の便りが聞こえてくる。
今までひょっとして、今年はもしかして期待してみたがやはり韓国人、いや韓国系受賞者はなかった。その一方で今年のノーベル賞受賞者発表を待つ韓国人は筆者だけではないだろう。


ひょっとして故人になられた金大中(キム・デジュン)前大統領が2000年ノーベル平和賞を受賞して、ノーベル賞に対する韓国人の恨みをはらしたと考えられる方々がおられるかも知れないけれど筆者の考えは違う。ノーベル平和賞を貶めようと思うのではなくノーベル平和賞が他の分野(医学生理学、物理学、化学、経済学、文学)のノーベル賞とは大いに違うためだ。

まず他の分野のノーベル賞はすべてスウェーデンで決めて授けるのに比べて、ノーベル平和賞だけノルウェーで受賞者を選定して授ける。ノーベルが生きていた時期、ノルウェーはスウェーデンに併合されていた自治国で1905年に独立した。こういう理由でスウェーデン政府はノーベル平和賞の受賞者選定および授賞をノルウェーが自主的にできるよう許諾した。また韓半島統一という宿題を解く前に賞をあらかじめ受けたのはすっきりしない。

ノーベル賞はこれまで主に北米とヨーロッパの西欧人が受賞してきている。米国建国200周年の1976年にはノーベル賞受賞者がすべて米国人なのでスウェーデンが米国に捧げた最高の贈り物と皮肉も聞いた。ところで10月が残酷なのは、西欧人ではない周辺のアジア国家のノーベル賞受賞者を通じて克明にあらわれる。試合で負ければ大々的な非難があふれるサッカー韓日戦と違い、ノーベル賞韓日戦は連戦連敗ではなく、最初から小学生対大人の試合のように相手にならないことにも社会的な非難がないのが不思議だ。

2005年、筆者は苦しい気持ちで一般人と青少年を対象にした「アジアを輝かせたノーベル賞受賞者」という本を発行した。筆者の調査によれば日本は今まで平和賞を除いても物理学賞7人、化学賞5人、医学生理学賞1人、文学賞2人など合計15人の受賞者を輩出した。その中には博士学位もない島津製作所の平凡な会社員、田中耕一が受賞した化学賞も含まれている。昨年には化学賞1人、物理学賞3人の合計4人の日本人受賞者が出て日本列島を興奮させた。日本以外にも中国は物理学賞受賞者5人、文学賞受賞者1人を出し、
さらに台湾、インド、パキスタンのような国家もノーベル物理学賞、化学賞受賞者を出したところである。

もちろんノーベル賞が一国家の国力や民族の優秀性を評価する指標になってはいけないというのが筆者の考えだ。だからと言って一国家のノーベル賞受賞者数を過小評価するのも望ましくないと考える。ノーベル賞はオリンピックメダルとは違うためだ。メダル有望株を選抜して集中訓練を通じて、メダルを得ることができるオリンピックゲームとは異なりノーベル賞を受賞しようとするなら長期間かけて、文化、すなわち底辺が形成されていなければならない。

特に科学分野のノーベル賞を貰おうとするなら社会が科学に対して関心を持ち、科学者を育てて励まさなければならない。また科学者は科学だけに集中するべきで、積極的に海外人的ネットワークを構築、活用して、業績を認められるよう努力しなければならない。現在のように科学文化が形成されていなかった状態でお金だけ浴びせるようでは、?禹錫(ファン・ウソク)事件と同じ恥ずかしい事件が繰り返されるだけでノーベル賞受賞ははるかに遠くなるだろう。
―――――



>金大中前大統領が2000年ノーベル平和賞を受賞して、ノーベル賞に対する韓国人の恨みをはらした



どうして「恨み」なのか?!
この感覚こそが、韓国人の異常ぶり・低脳ぶりを如実に表している。





>さらに台湾、インド、パキスタンのような国家もノーベル物理学賞、化学賞受賞者を出したところである。


この言い方は、韓国が上から目線で台湾やインドなどを見下しているように受け取れるが、勘違いも甚だしい。
――――
■世界的に論文が引用されている研究者数調査

1位 アメリカ4029人
2位 イギリス434人
3位 ドイツ260人

4位 日本258人
5位 カナダ185人
6位 フランス159人
7位 スイス113人
8位 オーストラリア111人
9位 オランダ100人
10位イタリア83人

16位中国21人 
20位台湾12人
21位インド11人

27位韓国3人
――――

http://www.chosunonline.com/article/20080719000020

韓国人研究者のレベルは極めて低く、人口2千万人の台湾よりも遥かに劣っている。
アジアの中では、日本人がズバ抜けてレベルが高く、韓国人がズ抜けてレベルが低い。
最大の原因は、韓国人の頭脳がもともと劣悪であること。
韓国人学者の論文は日本人学者の論文のつぎはぎでなりたっていると欧米の学者は見ている。(米学者のエッセイより)





――――
【ノーベル賞総受賞数(自然科学部門のみ)】

アメリカ合衆国 232個
イギリス 75個
ドイツ 68個
フランス 30個
日本 13個
ロシア( ソビエト連邦) 13個
カナダ 8個
イタリア 7個


韓国 0個
――――


――――
(2008時点)          日本人 韓国人
ノーベル賞(自然科学分野) 13人   0人
ノーベル賞(人文学分野)   2人   0人
フランクリン・メダル(科学等) 7人   0人
ボルツマン・メダル(物理学) 2人   0人
コッホ賞(医学)         4人   0人
ラスカー賞(医学)        6人   0人
ガードナー国際賞(医学)    9人   0人
ウルフ賞(科学、芸術)     9人   0人
プリツカー賞(建築)       3人   0人
フィールズ賞(数学)       3人   0人
コール賞(数学)          4人   0人
ガウス賞(数学)         1人   0人
ショック賞(数学部門)     1人   0人
ピューリッツァー賞(報道)   3人   0人
アカデミー賞(映画)      4人   0人
グラミー賞(音楽)        4人   0人
カンヌ映画祭・パルムドール  4回   0回
ヴェネチア映画祭・金獅子賞  3回   0回
ベルリン映画祭・金熊賞    1回   0回
――――






どうして日本人と韓国人の間にこれ程の大差が生じるのか?

韓国人研究家はすぐに儲かりそうな研究には熱心だが、地道な基礎研には目もくれないからノーベル賞とは縁遠いという意見もある。

しかし、原因の大半は、頭脳の差だ。

日本人に最も濃く残る遺伝子は、シベリアの『マリタ遺跡』の種族の遺伝子だ。
この遺跡から発見された、「細石刃」を植刃した槍などは、当時の技術が相当程度発達していたことを証明する。
彼らが日本列島に渡って縄文人となり、そこに古代イスラエル帝国の末裔や揚子江下流域の文明人などが渡来して混血し現在の日本人が形成された。

一方、朝鮮半島に最初に入った「ワイ(カイ)族」や「貊(ぱく)族」と呼ばれる北方モンゴロイドは、南方から来たアジア人とも交流しながら、ほぼ半島全体に拡がった。
「ワイ族」や「ぱく族」の正体は不明だが、モンゴロイドの中で朝鮮人が例外的に感情の起伏が激しいことや、エラの張った者が多いことや、北方モンゴロイドは人類の中では新しい人種で脳の体積も大きいのに、長い歴史の中で一度も大きな繁栄を築いた事がないことに影響している。
韓国の子供の3割は精神障害者、韓国の20歳の男性の45%が対人関係障害の可能性あり、韓国人特有の「火病」がある。

日本人と韓国人の先天的な頭脳の差が、ノーベル賞などの結果に反映されている。



●関連記事

日本人と朝鮮人は別人種?
『マリタ遺跡』→嶋木遺跡、柏台遺跡
ブリヤート人→縄文人→大半の日本人に濃く残っている
http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/4683880.html
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民主党の夫婦別姓政策、日本人と結婚する支那人女性に福音=日本姓名乗る苦悩なくなる・年1万人超の日本に嫁ぐ支那人女が益々増え、工作活動や犯罪も活発化・支那人鬼嫁事件簿・日本の伝統崩壊し支那人のための政策


支那人女性が日本に嫁ぐケースが大幅な増加傾向にあり、01年以降は毎年1万人を超えている。写真は日本。

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民主党の夫婦別姓政策、日本人と結婚する支那人女性に福音

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090928-00000019-rcdc-cn


民主党の夫婦別姓政策、日本人と結婚する中国人女性に福音=日本姓名乗る苦悩なくなる―華字紙
9月28日17時52分配信 Record China

2009年9月28日、日本の華字紙・日本新華僑報(電子版)によると、日本人男性に嫁ぐ中国人女性はこれまで、中国の姓を捨て日本の姓に変更しなければならなかったが、民主党政権が夫婦別姓を含む民法の改正案を来年にも国会に提出することになり、この状況にも変化が生じることになる可能性が高い。

同記事によると、日本人に嫁いだ中国人の新婦たちの多くが、1947年制定の民法が明確に夫婦の同姓を謳っていることから、新婦個人はやりきれなさ、新婦の家族は日本姓となることへの拒絶感という葛藤をかかえてきたという。

日本人と結婚したある中国人女性は、一時帰国のたびに表現できない複雑な感覚になるという。彼女が実家に帰ると、なくすといけないからと言って、母親が彼女のパスポートを保管するのだが、その日本姓を見るたびに、母親は彼女を罵るのだという。「実家に置いてあった名詞もすべて破かれ捨てられた」と同女性。

1988年、当時の野党・日本民主党、日本共産党、日本社会党が夫婦別姓法案を共同で国会に提出したが、自民党が「家族の一体感を損ない、家庭の崩壊につながる危険がある」などとして審議を拒み、廃案になった。その後、民主党などが毎年同法案を提出しているが、すべて廃案になっている。

民主党政権が掲げるマニフェストの中に、夫婦別姓の実現がある。民主党が来年にも提出する改正案は、婚姻届の際夫婦に同姓か別姓かの選択の権利を認めること、結婚できる年齢を男女とも18歳にそろえることが柱となっているという。

同記事は、民主党の夫婦別姓政策について、日本の伝統的な家族制度に打撃を与えることになるが、日本人に嫁ぐ中国人女性には福音だと評した。
―――――


>日本人男性に嫁ぐ中国人女性はこれまで、中国の姓を捨て日本の姓に変更しなければならなかったが、民主党政権が夫婦別姓を含む民法の改正案を来年にも国会に提出することになり、この状況にも変化が生じることになる可能性が高い。



支那の姓を捨て日本の姓に変更することが嫌なら、日本人に嫁ぐな!日本に来るな!




>1988年、当時の野党・日本民主党、日本共産党、日本社会党が夫婦別姓法案を共同で国会に提出したが、自民党が「家族の一体感を損ない、家庭の崩壊につながる危険がある」などとして審議を拒み、廃案になった。


夫婦別姓については、いろんな反対意見や賛成意見があるが、主な反対理由は、次の通り。
●家族・家庭より個人を優先する思想であり、家庭崩壊を促進する
●特に民主党などの案は、子に関しても子の出生ごとに姓を決めるとしており兄弟姉妹の姓がバラバラになってしまうため、家庭崩壊を尚更促進する。
●父母や祖父母による子供・孫の姓の取り合いになるなど深刻な対立に発展する。
●結婚時に同姓か別姓かの選択、子供の出生時ごとに子供の姓の選択、などの精神的な負担が万人に発生する。
●日本の伝統的制度を崩壊し、支那とその属藩だった朝鮮の伝統的制度を導入することになる。





>民主党の夫婦別姓政策について、日本の伝統的な家族制度に打撃を与えることになるが、日本人に嫁ぐ中国人女性には福音だと評した。


民主党の夫婦別姓政策とは、日本の伝統を排除して支那の伝統に改め、支那人女や朝鮮人女が日本人に嫁ぐことを促進することが主な目的の一つとなっている。

ところが、日本人に嫁ぐ支那人女の急増に伴い、支那人妻どもによる犯罪も頻発している。


―――――
【主な支那人鬼嫁事件簿】

★替え玉殺人(平成14年2月) 
大阪市の男性(77)の支那人妻(46)が夫の死亡を偽装し資産を相続。
身代わり役の男性(69)ら2人を殺した容疑で国際手配された。

★町職員を刺殺(同4月) 
山梨県早川町で町職員(48)を支那人妻(32)が刺殺。夫の交友関係をめぐり口論となり、胸、腹などを刺した。

★殺人放火(同12月)
栃木県大田原市で支那人妻(30)が夫(54)の首を刃物で刺して殺害、現場アパートに放火した。

★撲殺(平成15年1月)
秋田県鷹巣町で支那人妻(37)が鈍器で夫(48)の頭を殴って殺し自首。

★長浜2園児殺害(平成18年2月)
平成18年2月17日朝、滋賀県長浜市で、支那人妻(34)が自分の娘と幼稚園にグループ登園中の園児2人を包丁で刺殺。
鄭被告は平成11年に日本人と結婚し来日。
保護者が交代で担当するグループ登園中、長女と一緒に車に乗っていたいずれも5歳の武友若奈ちゃんと佐野迅ちゃんを農道脇に止めた車内で刺殺した。

★殺人未遂(平成18年3月)
千葉県光町で風俗店経営支那人妻(33)が夫(54)に糖尿病治療用のインスリンを大量に注射して殺そうとした。
半年前には夫の背中に鍋の熱湯をかけて全身やけどを 負わせ、逮捕、起訴されている。
嫁は平成7年に夫の両親宅が全焼、焼け跡から両親の他殺体が見つかった事件の第一発見者で、県警はこの事件にも嫁がかかわった可能性があるとみて追及する。

★イージスシステム海自情報漏えい事件(平成18年~19年)
海上自衛隊第1護衛隊群(神奈川県横須賀市)の護衛艦「しらね」の2等海曹(33)がイージス艦情報を持ち出し、支那人妻が支那に情報を提供。
―――――




今でも日本に嫁ぐ支那人女の人数は、年間1万人超に上っている。

民主党の夫婦別姓法案が可決され、支那人女が日本に嫁ぎ易くなると、益々支那人妻が増加し、支那人妻どもによる工作活動や犯罪も活発化することになる。


元公安調査庁の調査第2部長だった菅沼光弘氏によると、合法的に入国する支那人はすべて工作員と見なしてよいとのことだ。

したがって、本来、余ほどの必要性がない限り、支那人を妻や社員や留学生として受け入れてはならない。






犯罪者収監率(2005年法務省発表・支那人犯罪者の人口比率で支那人は日本人の14倍)
日本人 1万人当たり 5人
朝鮮人 1万人当たり34人
支那人 1万人当たり76人




「中国人かな、と思ったら一一〇番」

この言葉↑は平成12年(2000年)に警視庁地域部が東京都内各署に配った防犯チラシのキャッチフレーズだが、この言葉を忘るな!




┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
┃ 第一段階 「工作員を送り込み、政府上層部の掌握・洗脳」           ┃
┠─↓──────────────────────────────┨
┃ 第二段階 「宣伝。メディアの掌握。大衆の扇動。無意識の誘導」        ┃
┠─↓──────────────────────────────┨
┃ 第三段階 「教育の掌握。国家意識の破壊」                     ┃
┠─↓──────────────────────────────┨
┃ 第四段階 「抵抗意志の破壊。平和や人類愛をプロパガンダとして利用」  .┃
┠─↓──────────────────────────────┨
┃ 第五段階 「教育や宣伝メディアなどを利用し自分で考える力を奪う」 .    ┃
┣━↓━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┫
┃★最終段階 「国民が無抵抗で腑抜けになった時、大量植民」. . .         ┃←今ここ
┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛
    /    /  /   /   /  /  /
        __,____
   /   ./// |ヽヽ\     /  /  /
      ^^^^^.|^^^^^^  
. /  /   ∧_∧     /  /  /
      (ヽ`ハ´)∧
 /     /⌒ ,つ⌒ヽ) /  /  /
       (___  (  __)
"''"" "'゛''` '゛ ゛゜' ''' '' ''' ゜` ゛ ゜ ゛''` ゛゜' ''' '' ''





●関連記事

日本に嫁ぐ支那人年1万人超
主な支那人鬼嫁事件簿
支那人は男女を問わず、極端に民度と道徳が低く、犯罪者となる可能性が極めて高い
支那人妻の増加を阻止せよ!移民受入れに断固反対!
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光明なきテレビ局・底なしの広告不況に・企業業績の悪化などでマスメディアに苦境脱却の光は見えない・給料は民間企業平均の3倍・スポンサーの広告宣伝の効果なし・TVよ、誇りはあるか 忘れられた「公共」の電波



図解画像(グラフはこちらの画像で)

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光明なきマスメディア

http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1254064536/
http://www.excite.co.jp/News/magazine/MAG12/20090919/275/

底なしの広告不況に光明なきマスメディア
企業業績の悪化などで止まらない広告収入の減少。マスメディアに苦境脱却の光は見えない。
「週刊東洋経済」2009年9月26日号から抜粋

「まるでフリーフォール(垂直落下)。広告収入の落ち込みがいつ止まるのか、まったく先が見えない」(民放キー局幹部)――。

 マスメディアや広告業界は過去にない深刻な業績不振に陥っている。2008年度は朝日新聞社や毎日新聞社、テレビ朝日、テレビ東京、電通、博報堂DYホールディングスなど各業界の大手が最終赤字に転落した。

■求められる費用対効果 新収益源もまだ力不足

 直接的な引き金を引いたのは、米国のサブプライム問題を端に発した不況。もともと広告費は景気との連動性が高い。企業業績の悪化で、自動車、電機など大手広告主が経費節減のため広告予算を大きく絞った。

 加えて、広告主の意識の変化もある。特に重視されるようになっているのが「費用対効果」だ。テレビや新聞のようなマス広告は、商品の購入にどれだけ結び付いたのかはっきりしない。その点、インターネット広告は掲載した広告のクリック数や、購買への効果などのデータが把握できる。さらに費用もマス広告より安価なため、不況下でも成長は続いているのだ。

 また輸出企業を筆頭に、国内から成長市場の海外に広告の重点をシフトするといった構造的な問題もある。「景気が回復に向かっても、テレビや新聞の広告費は景気悪化前の水準まで回復はしないだろう」と、民放キー局の首脳はこぼす。

 そんな中、テレビや新聞は「クロスメディア」をはじめとした新しい収益源の確保に躍起だ。広告代理店もネット広告やセールスプロモーションの強化、海外拠点の新設など手薄だった分野の拡充を図っている。

 ただし、マス広告の収入の落ち込みを支えるほどの力はまだない。業界各社ともしばらくは苦しい台所事情が続くのは間違いない。縮小するパイの奪い合いとなれば、いずれ業界再編に発展する可能性もある。



図解画像と、その解説文(グラフは画像でご確認を)
http://up.mugitya.com/img/Lv.1_up103411.jpg
http://up.mugitya.com/img/Lv.1_up103412.jpg


<景気悪化がメディアを直撃>
広告収入が激減する中、テレビ局は最大のコストである番組制作費の削減による利益確保を進めている。だが、制作費削減は番組の質の低下につながる。視聴率低下が加速すれば、さらに広告収入が減少する負のスパイラルに陥ってしまう。新聞社や広告代理店も人件費をはじめとしたコスト削減を進めているが、他業界に比べて、競争力の源泉は「人材」に依存するところが大きい。それだけに、縮小均衡は各社の経営者にとって頭の痛い問題だ。


【伸びているのはネットだけ】―主要媒体の広告費推移
・4年でネットは倍増

  ┌→■テレビ局⇒  負のスパイラル⇒  映画、DVD、通販など放送外収入の拡大
  |      番組の質低下→視聴率低下
サ|            ↑        ↓
ブ|      制作費削減←メディア価値低下による広告収入減
プ|
ラ.| 【低下傾向にある視聴率】―関東地区の全日平均総世帯視聴率― (グラフは省略)
イ.| ・進むテレビ離れ
ム|
問| 【民放キー5局の営業利益の推移】(グラフは省略)
題| ・09年度もさらに悪化 (テレ東 テレ朝 TBS 日テレ フジ)
↓|
企┼→■新聞社⇒インターネット、携帯に活路?
業|   ↑(ダブルパンチ)
の| 新聞離れによる部数減
広|
告| 【新聞の発行部数は右肩下がり】(グラフは省略)
費| ・ピーク時より200万部以上減
削|
減| 【新聞社の経常利益推移】(グラフは省略)
  | ・急減!! (日経 産経 毎日 読売 朝日)
  |
  └→■広告代理店⇒海外展開、セールスプロモーション強化

    【広告代理店も厳しい】 ・依然、底は見えず
―――――




JALと同じで規制に守られることに胡坐をかいて高給を貪ってきた連中も、今後は給与削減とリストラに遭う時が来た。
ザマァ見ろだ。
まずは不当に高い給料を下げろ。
規制に守られておいて、普通の民間企業のサラリーマンの約3倍の給料は犯罪的だ!


●マスコミが絶対に報道しない格差
――――――――
         【平均年齢】【平均年収】
NHK         40.3歳 非公開
フジテレビ      39.7歳 15,720千円
TBS         49.1歳 15,700千円
日本テレビ放送網 39.9歳 14,270千円
テレビ朝日      41.3歳 13,550千円
テレビ東京      38.7歳 12,310千円
――――――――
電通        39.1歳 13,340千円
――――――――
朝日新聞     1358万円
――――――――

        【平均年齢】【平均年収】
日本電信電話  39.1歳 8,670千円
松下電器産業  43.1歳 8,380千円
トヨタ自動車   37.0歳 7,990千円
楽天        30.1歳 5,890千円
不二家      43.4歳 5,520千円
――――――――

         【平均年収】
国家公務員   628万円
地方公務員   707万円
――――――――

         【平均年収】
サラリーマン   439万円
―――――――






>特に重視されるようになっているのが「費用対効果」だ。テレビや新聞のようなマス広告は、商品の購入にどれだけ結び付いたのかはっきりしない。
>「景気が回復に向かっても、テレビや新聞の広告費は景気悪化前の水準まで回復はしないだろう」




高いスポンサー料を払ってテレビ局の馬鹿社員どもの給料を負担するくらいならその広告宣伝費で自社製品の質を高めてほしい。

テレビ広告に費用をかけても、売上に全く寄与しない商品も多いことが判明している。

サトウ食品工業は、テレビCMの費用を3分の1に減らしたところ、売上は少しだけ減ったが、営業利益がなんと3.2倍に増えた。

他の企業にも同様の現象が見られ、テレビCMを打たない企業の方が利益を上げることが証明されている。

また、パチンコやカルト宗教やサラ金と一緒にCMを流されたら、仲間だと思われてしまうので、広告宣伝どころか逆効果となる。






>広告収入が激減する中、テレビ局は最大のコストである番組制作費の削減による利益確保を進めている。だが、制作費削減は番組の質の低下につながる。



番組制作費の削減が、番組の質の低下につながることは事実だろう。

しかし、そもそも以前から、テレビ局には、少ない費用で良い番組を作ろうとする努力も能力もない。


――――
TVよ、誇りはあるか 忘れられた「公共」の電波 元毎日放送記者・鎌田正明
週刊現代2009年9月19・26日号

■通夜会場でピースサイン

私はTVジャーナリストだった事に誇りはあるが、TV局の社員だった事は必ずしも誇るものではない。(略)この業界でまず衝撃を受けたのは才覚を発揮しながら局の社員に成果を奪われ使い捨てにされる下請けスタッフの悲劇。私も報道記者に異動して同様の目に遭う。全国ネットレベルの特ダネを取ると東京キー局のTBS側が横取り。
(略)
TBS側に抗議すると某デスクは「お前らは素材を上げていればいいんだよ」と言い放った。
(略)
その後、東京支社に異動すると聞こえてくるのはやはり民放TV業界の不当な差別に苦しむ人々の怨嗟の声ばかり。局に強引に著作権を取り上げられたアニメ制作会社が「もう勘弁して下さい」と泣いていた。
(略)
社会に影響力の強い民放TVの改革は官僚政治の打破や政界浄化に匹敵する日本の最重要課題だと私は考えている。
(略)

■責任は他に押しつける

安易な取材手法も目につく。例えばワイヤレスマイク使用の隠し録り。記者だけが取材対象のそばに行って話しかけ、カメラマンは車内に隠れて撮影。当事者がインタビューに応じた覚えはないのに映像が流れてしまう。違法スレスレだが、こんな事は日常茶飯事。

独自のネタをとれるアイデア・取材力がなければ各局とも同じようなネタに走らざるをえない。
大食い・格安グルメ・大家族が大騒ぎ等の愚にもつかない暇ネタをローテーションさながらに使い回す結果になる。
(略)
民放TVの記者はろくな取材ができなくても左遷もなく給料も減らない。大学のサークルのような仲良しクラブ。
(略)

■ニュースに番宣は禁じ手

最近、番宣がやたら目立つ。既存の番組に新番組の出演者をゲストとして招く。連ドラの主役等は朝から晩まであらゆる番組に登場。
(略)
視聴者は同じ顔ぶれの同じコメントを何度も聞かされる羽目に。最近はニュース番組内でも番宣。これは明らかに禁じ手。
ニュースの枠は公共的な意味のある情報に使われるべきでTV局が営利目的で使ってはならないという業界のルールがある。
(略)
――――







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600人デモ行進!秋葉原【外国人参政権断固反対!全国リレーデモ 第3弾】・予想を遥かに超える参加人数!500~1000人の熱気溢れるデシュプレヒコール!・民主党と公明党は国民の声を思い知れ!憲法違反だ
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上の動画では「千人以上が参加した」などと説明しているが、私が現地で実際に数えていた人に訊いた際には「500~600人」と教えられた。いずれにせよ、マスコミは報道しないが、予想を遥かに超える多数の国民が「外国人参政権断固反対!」デモ行進に参加した。



集合時間の13:30に秋葉原公園に到着したら、既に秋葉原公園は人々で満杯になっており入り切れない人々が溢れ出していた。





予想以上の参加者数のためか、デモ行進前の演説などは短時間で済ませてデモ行進が始まった。
■動画村田春樹_秋葉原外国人参政権反対デモ









日曜日の秋葉原は多くの人出で賑わっていた。





デモ隊は、5つ位の隊列に分かれて行進していたが、先頭から最後尾まで通過するには10分間以上かかっていたと感じた。写真は最後の隊列の様子。





「維新政党・新風」の金友隆幸広報委員も元気に参加していた!




外国人参政権問題に熱心に取り組んできた「維新政党・新風」の村田春樹本部国民運動委員もマイクを握って参加。


■動画9.27外国人参政権断固反対!_秋葉原デモ_その3




参加人数が予想を遥かに上回ったために予定していた14:30の終了時刻を過ぎたが、無事【外国人参政権断固反対!全国リレーデモ 第3弾】は終了した。再び秋葉原公園に戻って来て、主催した「在日特権を許さない市民の会」の桜井誠会長が挨拶した。


■動画桜井誠_秋葉原外国人参政権反対デモ




参加者たちのシュプレヒコールは最後まで熱気に満ちていた!






民主党や公明党は、日本国民がこれほど外国人参政権付与に反対していることを思い知れ!

更に外国人への参政権付与は憲法違反だということを忘れるな!日本国憲法を改正するか無効にしない限り、民主党や公明党が企んでいる「外国人参政権付与」は絶対に許されない。

第15条「公務員を選定し、および、これを罷免することは、国民固有の権利である」

地方参政権については、更に次のような具体的な条項もあるし判決も出ている。
第93条2 地方公共団体の長、その議会の議員及び法律の定めるその他の吏員は、その地方公共団体の「住民」が、直接これを選挙する。
「第93条2項にいう「住民」とは、地方公共団体の区域内に住所を有する日本国民を意味するものと解するのが相当であり、右規定は、我が国に在留する外国人に対して、地方公共団体の長、その議会の議員等の選挙の権利を保障したものということはできない。」平成7年2月28日、定住外国人地方選挙権控訴、上告審判決(最高裁判決)

平成7年2月28日の最高裁判決では、「本論」部分において、選挙権が「権利の性質上日本国民のみ」を対象とし、「外国人には及ばない」こと、憲法には地方選挙に投票できる人を「住民」と書いてあるが、これは「日本国民」を意味し、「右規定は、わが国に残留する外国人に対して、選挙の権利を保障したものということはできない」と述べている。

ところが、この平成7年2月の最高裁判決において、最高裁判所判事の園部逸夫は永住外国人への地方参政権付与を認めた傍論を出したが、傍論は裁判官の個人的感想に過ぎず、法的拘束力を持たない。





10月3日(土)には、渋谷と永田町で、【日本解体阻止!!緊急 街頭宣伝活動!! -日本が ニッポン への危機、守るぞ日本!-】が行われるようだ。


↓チャンネル桜「イベント情報」より↓

【東京都渋谷区】 10.3 日本解体阻止!!緊急 街頭宣伝活動!! -日本が ニッポン への危機、守るぞ日本!- (10/3)

期日平成21年10月3日(土) ※ 雨天決行!
内容街頭宣伝活動
街頭宣伝活動  ※ 10/1 追記・変更
  12時00分~13時30分 「渋谷」駅ハチ公前広場
  14時00分~15時00分 民主党本部周辺
  15時30分~16時30分 公明党本部周辺

… 人権擁護法阻止、外国人地方参政権付与阻止、?國神社に代わる「国立追悼施設」の建設阻止、皇室典範改悪阻止、日教組教育の推進阻止、友愛精神に基づく「東アジア共同体」阻止、国防・安全保障の軽視反対 …
  戦後最大の危機を迎えた中、日本を守るために私たちに何が出来るのか?
  今こそ、草莽ひとりひとりが立ちあがるとき!
  多くの皆様のご参集をお待ちしております!

※ 案内チラシは こちら → http://www.ch-sakura.jp/sakura/savenippon-protest1003_flyer.pdf

主催草莽全国地方議員の会、日本文化チャンネル桜二千人委員会有志の会 ほか
協賛報道日本文化チャンネル桜、國民新聞
ご連絡先草莽全国地方議員の会 TEL 03-3311-7810
日本文化チャンネル桜二千人委員会有志の会 TEL 03-6419-3900




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